職歴・経歴詐称は絶対に危ない!バレてしまう3つの原因

就職・転職知識
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職歴・経歴詐称は軽犯罪法違反の可能性

少しでも採用の確率を高める為に出来心で、職歴・経歴を偽ってしまう方は少なくありません。

人事は、前職のことについては基本的に調査を行いますので、前職を詐称するとたいていバレてしまいます。また職歴や学歴の詐称は「軽犯罪」とはいえ立派な「犯罪」として位置づけらているので非常に危険な行為なのです。

厚生年金・雇用保険でバレる

入社時には社会保険の手続きをする必要があるので、基礎年金番号を伝えるために雇用保険被保険者証を提出することがあります。

この時にバレてしまう可能性があるのが「前職の会社名と退職日」です。ただし前職の役職や部署まではわかりませんので「前職の会社名と退職日」に矛盾がなけば問題にならいこともあります。

年末調整でバレる

会社の年末調整の対象は、年度の途中で入社した人も当然含みます。

前職の給与から徴収された所得税額等を確認するため、前職の「給与所得の源泉徴収票」などを提出しなければいけません。提出せずに自分で確定申告をすれば回避できますが、会社から不信感を抱かれる可能性もあります。

SNS経由でバレる

近年はネット上でのコミュニケーションツールとして普及したSNS経由で職歴・経歴詐称がバレるケースも増えいます。

Facebookなどは実名での登録を義務付けている上、職歴などを公開している人も多いのでそこからバレてしまうこともあります。また、入社した会社の同僚がたまたまFacebookで自分と知り合いだったりする可能性も。

バレれば解雇・バレなくても働きにくい

職歴・経歴詐称はバレれば犯罪として逮捕とまではいかないと思いますが、よほど会社に貢献でもしていない限りは解雇されるでしょう。

バレずに働き続けた場合でも、いつバレるかわからない不安感を抱えながら仕事をするのは精神上よくありません。入社してから後悔しない為にも職歴・経歴詐称はおすすめできません。